アルコール分「0.00%」の「ノンアルコールビールテイスト飲料」が販売されてから6年が経った。当初は、2002年の道路交通法の改正で、飲酒運転への罰則が強化されたことから需要が拡がったが、その後、酒税の値上がりや手軽さなどの要因もあり、すっかり定着した。
そして、生活者の意識・実態に関する調査を行う「トレンド総研」（東京都渋谷区）が、「2015年GWにおけるノンアルコール飲料の利用」に関するレポートで、「ノンアルコール飲料を飲むシーン」（複数回答形式）との質問に、「仕事中」が19％に上った。
また、「今までにはないが、これからノンアルコール飲料を飲んでみたいと思うシーン」という質問に対して、「スポーツ」（24%）、「仕事中」（20%）、「家事」（19%）といった回答が多かった。
これは、ノンアルコール「ビール」という言葉に惑わされず、抵抗感が薄れてきているからではないか。今後、さらに、ノンアルコールビールテイスト飲料が「ノンアルコール飲料」として身近になる上で、こうした新たなシーンへの拡がりは注目すべきポイントだと言えるだろう。
そこで、『法律事務所テオリア』、総合フィットネス企業『THINKフィットネス』、日本最大のピラティス専門スタジオチェーンの『basiピラティス 新宿スタジオ』を訪問。その効果について伺った。
『法律事務所テオリア』のチーフ弁護士は、「ビールを飲むというよりは、甘くない炭酸飲料というひとつのジャンルとして飲んでいますね」と、特別なものではなくなっている。
若手の弁護士は、「これから夏になってくると、どうしても量を飲みたくなるんです。でも、コーヒーは量飲めない。かといって毎日、麦茶や烏龍茶だけだと飽きてしまう。炭酸飲料は甘いので、量が飲めない。そんな時、オールフリーは、炭酸飲料だけど甘くない。慣れ親しんだビールの味に近いので、一番いいです」と、すっかり気に入った様子。
また、弁護士事務所というと、どうしても相談に行く側も緊張してしまうが、そんな時に薦めてみるという。チーフ弁護士は、「お客様との面談の時に、お伺いしてみて、飲まれるということだと、お出しすることはあります。すると、雰囲気が和らぎ、硬い感じではなくなって、フランクにお話いただけるとこがある」と、空気を変え、リラックスするのにも役立つという。
続いて、東京都内に16スタジオあり、日本最大のピラティス専門スタジオチェーンの『basiピラティス 新宿スタジオ』。お伺いした時間は、ちょうどリフレッシュタイムの最中。6人の女性インストラクターが車座になって集まって、「カンパ～イ！」と缶をあわせ、「美味しい～」「幸せ～」と、笑顔がこぼれる6人。
Fukuさんは、「昼にビールの味が飲めるって幸せですね。ノンアルコールなので、罪悪感なくていいんですもんね。まだ、慣れてないから緊張しちゃうけど」と言うと、Sakikoさんは、「ジュース飲むより気分いい」と、笑顔。
Junkoさんは、「私、お酒が弱いんですけど、これは飲みやすい。さっぱりしているので、抵抗なくゴクゴク飲めますね。おいしいですね」と言うと、前の仕事でホップの担当をしていたというMarinaさんは、「さっぱり感と甘さがあって、悪いコクがない。おじさんたちが好きな辛い（からい）ビールというよりは、さっぱり、夏とかにノドが渇いていてもゴクゴク飲めちゃう。素敵です」と、専門的な経験者としての目線から語る。
一方、ビール大好きというHaruさんは、「ゴクッて飲んだ時のジュワァ～ってノドに来る感じが普通のビールと変わらず、気持ちいい。昼間もビール飲みたいけど、飲める喜び。ご褒美感がありますよね。いまそんな感じです」と、幸せそうに声も弾む。
『オールフリー』は、アルコール、カロリー、糖質の3つのゼロに加え、昨今高まる健康ニーズを捉えて、プリン体もゼロということで、Ryoさんも、「運動した後、汗かいた後、減量中にも飲める。気になっている人が多いでしょうからね」と、仕事柄気になるようだ。
Junkoさんは、レッスンを終えた後の会員さんとの親睦会にも活用できるという。「今までは、飲めない方は遠慮がちだったんですけど、これなら大丈夫！話題もノンアルコールビールから入っていけばいいし」と、新提案も生まれた。ひと盛り上がりすると、「さっきより元気になった」と、みな口々に言うなど、いいリフレッシュになったようだった。
仕事の合間の休憩や気分転換のリフレッシュにも様々な用途がある「ノンアルコールビールテイスト」飲料。
今後、ますます活用の場が広がっていくのは間違いないだろう。
［調査概要］
調査名：ノンアルコール飲料と2015年GWに関する調査
調査対象： 20歳～59歳の男女に行った事前調査において、「日常的にノンアルコール飲料を飲んでいる」と回答した人 500名
調査期間：2015年4月3日（金）～2015年4月7日（火）
調査方法：インターネット調査
調査実施機関：楽天リサーチ株式会社
