公益財団法人 明治安田厚生事業団と公益財団法人 笹川スポーツ財団は、三大都市圏における成人の身体活動量の実態を活動量計を用いて初めて調査し、約半数が厚労省の新基準を満たしていることが判明しました。
概要
主催者：公益財団法人 明治安田厚生事業団、公益財団法人 笹川スポーツ財団調査地点：首都圏・中京圏・近畿圏の13都府県、計50地点調査対象：20歳以上80歳未満の男女650人調査方法：訪問留置調査調査期間：2023年10月～11月研究責任者：甲斐 裕子(明治安田厚生事業団体力医学研究所 副所長／上席研究員)、吉田 智彦(笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所 シニア政策ディレクター)
厚労省の新基準とその達成率
厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド 2023」を通じて、成人には1日60分、高齢者には1日40分の身体活動を推奨しています。本調査では、これらの新基準を満たしているのが全体の49.5％であることが確認されました。特に若年・中年者の達成率が低いことが指摘されており、活動量を高める余地が十分にあると考えられます。
身体活動量の実態と座位行動
調査結果によると、1日あたりの歩数は、世代と性別を問わず推奨歩数を下回っており、1日あたりの座位時間は高齢女性を除き8時間を超えていました。この結果から、国民が推奨された身体活動量を満たしている状況とは程遠い実態が浮き彫りになりました。
身体活動量の向上への道
本調査は、身体活動量と座位行動の国民の実態を把握する上で重要な一歩となります。49.5％の達成率は、今後の公衆衛生施策やスポーツ施策において、活動量を高めるための取り組みをより具体的に進める上での貴重な指標となるでしょう。さらなる研究と政策提言を通じて、より多くの国民が健康な生活を送れるよう努めていく必要があります。
